ＳＮＳ利用率の統計から見えること

みんな、どんなＳＮＳしてるの？

最近、ＳＮＳの活用に関する資料を見ていて考えることがあります。

ということです。

昨日の民研フォーラムでも、

という質問がありました。総務省やＮＴＴドコモなどが統計として様々な資料を提供しています。まずは、NTTドコモがまとめている「モバイル社会白書2023年版」の資料を見てみましょう。

LINEの親和性は全年代で高い

アプリの使い方として、元来は１対１のメッセージ送信に長けているＬＩＮＥ。教職員組合でも、公式アカウントで発信している例があります。また、グループＬＩＮＥやオープンチャットを活用している例もあります。誰もがスマホに入れているアプリという点では優位性があるのでしょう。

Facebookのアルゴリズムと利用率の変化

長年にわたってFacebookを活用されている方は感じている変化ではないでしょうか。META社が運用するアルゴリズムの変化とともに、そもそも利用者数やターゲットとしている年代の変化によって、アプリを視聴する時間にも変化が起きてきているような印象です。

Twitterは60代までの全年代で上位に

10代から60代までの広い年代にわたって、Twitterは上位に位置づいています。LINEが個別のメッセージ送信に特化していることを考えれば、情報を発信したり得るツールとしてはTwitterが優位だということがわかります。

年代によって見える景色

総務省が実施している調査も見てみましょう。YouTubeが項目に入っていることで、見える景色はより鮮明になってきます。

例えば、30代の人がＳＮＳから得ている情報は、YouTube・Instagramによる動画・画像系とそれを補完する形でTwitterという、ひとつのモデルが成り立ちます。

教職員組合は、だれに向かって情報発信をするのか

教職員組合はどちらかというと、活字による情報発信を得意とするところがあります。機関紙を発行が主だったり、話す言葉が難しいというところも当てはまるかもしれません。

一方で統計によってみてきたように、動画・画像系ＳＮＳによる情報伝達がメインの時代が動いています。

「教職員組合は誰に向かって情報発信をするのか」という命題は常に問われ続けます。「いまいる組合員を大切にする」という一方で、「まだ見ぬあなたが教職員組合を知り、仲間になってもらうこと」は意識し続けなければなりません。

だからこそ、「ＳＮＳでの発信が大事だ」と訴え続けているのです。